中国 中国決済

日本人でも使える「中国三大電子マネー」

中国では偽札などによる現金のリスクが高いために、財布変わりの電子マネーとしてUnionPay(銀聨カード)が君臨していました。その後ネットショッピングに対応するためにAlipayが生まれ、そしてSNSと連動する形でWeChatPayが猛追しています。この3つの電子決済サービスは他を抜きん出て実店舗はもちろんあらゆる場面の決済手段として定着しており、日本人にも利用可能なので中国での滞在には必携です、この中国の三大電子マネーをまとめました。

中国の三大電子マネーの概要比較

UnionPay(銀聯) Alipay(支付宝) WeChatPay(微信支付)
サービス提供元 中国銀聯
(80以上の金融機関が共同で設立)
アント・フィナンシャル
(アリババグループの金融子会社)
テンセント(騰訊控股)
サービス開始 2002年3月 2004年12月 2013年8月
決済のタイプ ・デビットカード
・クレジットカード
・プリペイドカード
オンライン決済サービス
(QRコード決済)
オンライン決済サービス
(QRコード決済)
設立目的 中国金融機関の決済システムやルールを統一して標準化 タオバオをはじめとしたネットショッピングの決済
(その他用途多彩)
WeChat内での決済
(Alipay同様に用途多彩)
利用者数(発行枚数) 13億人以上
(50億枚以上)
約8億人 (2016年) 約6億人 (2016年)
利用限度額 口座(銀聯カード)毎に
1日1万元
年間10万元
Ⅰ類:累計1,000元
Ⅱ類:年間10万元
Ⅲ類:年間20万元
(直接銀行口座からの引き落としも可)
登録した口座の設定による
チャージは1日2万元まで
(直接銀行口座からの引き落としも可)

※数値は流動的なこともあって参考値であり正確なものではありません。

中国電子決済サービスの現状

中国では驚異的な速さで電子マネーが普及しています。その中でもUnionPay(銀聯)をしり目にAlipay(支付宝)とWeChatPay(微信支付)の2つが市場争いを繰り広げています。ネット通販から始まった決済サービスが実店舗へも広がり取引額はおよそ日本の30倍以上です。電子決済サービスがいかに中国で浸透しているかを伺い知ることができます。中国の電子決済シェアはAlipay(支付宝)とWeChatPay(微信支付)がほぼ独占状態です。Alipay(支付宝)とWeChatPay(微信支付)ともに利用方法はほぼ同一で、実店舗で使う場合は支払い時にQRコードを読み込んで決済できて、アプリ内のチャージ金や登録しておいた銀行口座からリアルタイムで引き落としがなされるという、いわばデビットカードと同じような仕組みになっており、このモバイル電子決済は十数億もの人がスマホ経由での決済を利用しています。中国で電子決済サービスの競争が激しくなる理由は、中国ではクレジット(信用)を担保する情報が少なく、また信用情報を共有するインフラが整っていないことからクレジットカード利用が限られていることにあります。かたや英フィナンシャル・タイムズが1,000人の中国人消費者に決済方法についてアンケートを実施したところ、98.3%の人が過去3ヶ月以内にモバイル電子決済を利用したことがありその比率は年齢や所得にほとんど関係が無かったとのことです。

“Alipay” vs “WechatPay”

中国における両サービスの展開を比較するとWeChatPay(微信支付)はコンビニ(ローソン、ファミマ、セブンイレブン)、GMS(カルフール)、 レストラン(マクドナルド、吉野家)、駐車場、ガソリンスタンドまで広くカバーしている一方、Alipay(支付宝)はWeChatPayに比べて限定的(一部コンビニ、GMS、レストランのみ)でメインはネット通販となっています。
※GMSとは「総合スーパー」で百貨店、ディスカウントストア、専門店、量販店などの総称です

これら三大電子マネーの詳細については

日本人でも使える「UnionPay(銀聨/ユニオンペイ)」

日本人でも使える「Alipay(支付宝/アリペイ)」

日本人でも使える「WeChatPay(微信支付)」


をご覧下さい。

中国全土で利用できる銀聨カードはなくてはならないものですし、Alipay(支付宝)とWeChatPay(微信支付)は幅広い生活シーンをカバーできるので生活に密着したアプリと言えます。中国旅行・中国出張・中国への赴任・中国留学など中国滞在の際には事前に中国電子マネーを準備しておくと便利です。

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